うずらのブログ

積極的な財政金融政策による豊かで成長力に満ちた社会を目指します

エセ分配カルトのバカどもは、庶民の生活を真面目に考えない低脳児ぞろい

コメントA 「GDPがすべてではない」

コメントB 「そのとおり! 私も、GDPを伸ばしさえすればOKという風潮に違和感がありました!!」

 

バカ者ぞろいのエセ分配カルト系ブログを眺めていると、いまだに、こんな周回遅れのコメントが交わされているのを目にする。

 

筆者は、新自由主義者安倍信者系のブログまで目を通しているが、さすがの彼らの中にも、「GDPこそ全能の神、GDP成長がすべて!」なんて叫んでいる変わり者はいないし、筆者と同様、積極的な財政金融政策を通じた国民生活向上と国富強化を訴える論者にも、GDPだけにすべての解を求める者は見当たらない。

 

“存在しない敵を勝手に妄想し、それを攻撃して悦に入る”

あたかも、電気のヒモ相手にシャドーボクシングに励む妄想ニートみたいなもんだが、いい年して恥ずかしくないのか??

 

(バカコメント①)『人間の幸せは数字だけで計れるものではないですし、それでもGDPや経済成長にこだわる理由が分かりません』

 

(バカコメント②)『名目GDPなんかはカネの動きですから、大企業や金持ち間で沢山カネが動いてGDPが上がっても仕方がない。そんなことより、庶民労働者の生活を良くすれば、景気は回ります』

 

(バカコメント③)『“GDPが上昇しました。経済成長しました。生産性上がりました。終わり”じゃダメです』

こんなくだらぬ愚痴を持ち寄り、本人たちは、いっぱしの経済論をぶったつもりなんだろうが、はっきり言って、社会の何たるかを知らぬ小中学生レベルの経済認識だ。

 

エセ分配村の低能児らには、まず、GDPの意味を勉強し直して来いっ!と言っておこう。

 

GDPは、経済活動の結果として創出された国民(家計)や企業、政府の所得の総和であり、その最大の受益者は国民であり、また、国民でなければならない。

 

現に、2017年度のGDP545兆円を分配面から分解すると、国民に分配される雇用者報酬は274兆円と50%に達し、支出面では民間最終消費支出(国民・企業)が302兆円と55%を占める。

 

筆者も自ブログで経済成長の重要さをさんざん説いてきたが、その思想の根底には、国の柱である国民の所得や中小企業の収益を目に見える形で増やし、需要力を高め、その結果として経済が成長し、GDPも増加する(=嫌でも増加してしまう)という波及経路が思い描かれている。

 

これは、筆者のみならず、積極財政金融政策で経世済民を実現させようと願う論者に共通する思いであり、基本中の基本といってよい。

 

GDPさえ伸ばせば、国民は幸せになれる”なんていうバカはいない。

国民所得を増やせば、GDPは黙っていても増えてしまう”という厳然たる事実があるだけだ。

 

“人間の幸せは数字だけで計れない”なんてとぼけたことをぬかすアホには、「お前は幸せの国ブータンか、南海の楽園にでも移住しろっ(# ゚Д゚)」と言っておく。

市井の人々の生活上の悩みの大半は、残念ながらおカネで解決可能なものがほとんどだ。

当のエセ分配乞食とて、十二分な所得があれば、わざわざカルトブログにコメントする気にもなるまい。

【参照先】

『悩みの大半は「お金が解決」してくれる?女性が半数超えの理由』

https://sirabee.com/2017/03/06/20161071452/

 

また、“大企業や金持ち間で沢山カネが動いてGDPが上がっても仕方がない”という戯言に頷く者もいるかもしれないが、勉強がまったく足りていない。

 

大企業とか金持ちが日本経済の成長を牛耳っているかのような陰謀論を信じるバカは、社会勉強が不足気味だ。

もう一度統計を見直し、大企業や金持ちがどれくらい存在するのか確かめてこいと言っておく。

 

安倍政権下の超低金利政策・雇用条件緩和・消費税率UP・法人税率引き下げなどの大企業優遇策により、大企業は史上空前の営業利益を上げているが、GDPがその分だけ爆上げしているかというとそうでもない。

かえって、心ある論者から“アベノミクスは統計操作による改竄”とか、“アゲゾコノミクス”と批判されており、一般家計や中小企業のGDPに占める割合の高さを再認識させられる事態となったではないか?

 

落ちぶれたとはいえ、500兆円を超える我が国において、大企業や金持ち連中の間だけで沢山カネが動く程度では、GDPをグッと成長させることは不可能であり、“大企業と金持ちだけでGDPを上げる云々”という前提条件自体がありえないし、そんなものはユダヤ陰謀論並みの妄想でしかない。

 

最後の『“GDPが上昇しました。経済成長しました。生産性上がりました。終わり”じゃダメです』の”低脳三段活用“もバカバカしい。

 

大企業や金持ち層だけの所得UPでは、満足のいく経済成長なんてできないし、経世済民を唱える論者にそんなことを望んでいる者は一人もいない。

 

我々の主張する積極財政金融論を長期間継続的にきちんと実行すれば、“GDPが上昇しました。経済成長しました”の前段階で、すでに国民の所得が高レベルで引き上げられ、生活満足度も相当向上しているはずだ。

 

分配カルトのバカどもは、

GDPと国民の生活とは無関係

②経済成長を目指す必要はなく、経済政策なんて無意味

③積極財政金融政策は大企業や金持ちを潤すだけ

④ただし、国民への分配策は財政政策に頼らず、大企業や金持ちへの課税強化のみとすべし

と叫ぶが、その低能ぶりに失笑を禁じ得ない。

 

国民所得の総和がGDPであり、庶民の所得UPの結果が経済(GDP)成長である以上、国民生活とGDPとは切っても切れない関係にあり、この基本を理解できない低能児は、経済無知の最たるもの。


❷経済成長とは国民の生活向上の結果そのものであり、それを放棄するなら、一生無職ニートの貧乏暮らしに甘んじていろっ!


❸大企業や金持ちにカネを渡すのが嫌なら、足りない頭を使って、ベーシックインカム定額給付金、医療・社保負担割合の低減といった具体的提案を一つでもしてみろっ!(結局、庶民の所得UP→庶民の消費増加→大企業の売上UP→富裕層の所得UPというカネの流れは止めようがないが…)


❹金持ちや大企業への課税強化は、筆者をはじめとする積極財政論者がとうの昔から主張しており、他人の案にタダ乗りするのは止めてもらいたい。また、増税案だけでなく、積極財政策の発動により、給付金や公共投資、社保負担の低減といった大規模な歳出を併せて実行する方が、遥かに効果的なのは誰の目にも明らかだから、彼らが、本当に庶民の懐を潤したいのなら、積極財政策に反対する理由など一かけらもあるまい。

 

バカのくせに、「GDPは人間を幸せにしない」云々を騙るなど百年早い。


GDPと庶民の生活の関係性を論じるのは、せめてGDP1000兆円超えのまともな水準を一度でも達成してからにしてもらいたい。


いつまで経っても500兆円付近をチョロつくようなレベルで、庶民の生活を救えるはずがなかろう。

 

以上、かの低能児どもには、庶民の生活向上を謳いながら積極財政策に反対することの正当性について、日本語を使ったうえで合理的に述べよ(ただし、積極財政金融論者への嫉妬心や妬み以外の理由で)、と命じておく。